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2010年3月9日
報道関係各位

AVCHDリアルタイム編集とWindows 7対応を実現する
EDIUS Pro 5 無償アップデートを発表



 トムソン・カノープス株式会社(代表取締役社長:須山 康男)は、2010年4月に開催されるNAB 2010において、ノンリニアビデオ編集ソフトウェアGrass Valley 「EDIUS Pro 5」の最新バージョンを発表いたします。今回のバージョンアップにより、EDIUS Neo 2 Boosterで高い評価をいただいているフルフレーム・フル解像度でのAVCHD映像のネイティブ編集をEDIUS Pro上でも実現します。バージョンアップされたEDIUS Pro 5 (以降EDIUS Pro .5.5)はWindows 7(32bit版/64bit版)での動作をサポートします。

 AVCHD(Advanced Video Codec High Definition)は、パナソニック株式会社とソニー株式会社の共同開発によるHDビデオの録画・再生フォーマットです。 AVCHD対応のビデオカメラは、撮影した映像をDVDやSD/SDHCメモリ、ハードディスクなどへ記録します。

 EDIUS Pro .5.5は、ネイティブのAVCHDをフルフレーム・フル解像度で、しかもマルチカメラ編集まで可能にする唯一のノンリニア編集ソフトウェアです。当社の開発したAVCHDエンジンにより、EDIUS Pro 5.5は3ストリーム以上のAVCHD映像をリアルタイムで処理することを可能にしています(Core i7 CPU搭載PCを用いて行った当社テスト結果)

 「EDIUS Proはビデオ制作会社や報道分野などで高い評価をいただいていますが、それ以外にも映像制作やCM制作などに幅広く利用されています。EDIUS Pro 5.5が追加した新たな機能により、小型・軽量で高性能なAVCHDビデオカメラを利用するユーザーのワークフロー改善に貢献できるものと考えています。」と、グラスバレー上級副社長Jeff Rosicaはコメントしています。

 EDIUS ProはこれまでもネイティブAVCHD編集に対応していましたが、EDIUS Pro 5.5では、リアルタイム性能を大幅に向上させ、AVCHDファイルを変換することなく快適に編集できるようになりました。これによりEDIUS Proの特長である様々な映像フォーマットの同一タイムライン上での混在編集がAVCHDについても可能となります。

 EDIUS Pro 5.5へのアップデートモジュールは、トムソン・カノープスのWEBサイトにおいて、EDIUS Pro 5ユーザー限定で4月中旬より無償提供を開始する予定です(*)。

* HDWS、REXCEEDシリーズにはWEBで公開されるアップデートモジュールは適用できません。HDWS、REXCEEDシリーズ向けアップデートモジュールは4月中旬に別途ご用意いたします。アップデート方法等については、HDWS/REXCEEDを購入された当社代理店にお問い合せください。
 旧バージョンのEDIUS Pro(version 4.x以前)をお使いの方は、別途EDIUS Pro 5へのバージョンアップをしていただく必要があります。
 EDIUS Pro 5 Ver.5.5 のパッケージ販売は行いません。EDIUS Pro 5 の販売が継続されます。


トムソン・カノープスについて
トムソン・カノープスの前身であるカノープス株式会社は1983年の創業以来、独創性の高いハードウェア、ソフトウェアの開発を行い、プロフェッショナルおよび個人向けにデジタル映像、画像処理ソリューションを提供してきました。2006年にトムソン(現テクニカラー)グループのグラスバレー傘下に入り、2008年10月1日にトムソン・カノープス株式会社へと商号を変更しました。
革新的なトムソン・カノープスの技術は、先進的なコーデックをはじめ業界で高く評価されています。
www.thomson-canopus.jp/

グラスバレーについて
グラスバレーは、幅広い製品ラインナップとサービスで、世界中で注目を集めるテレビイベントをサポートしています。グラスバレーの顧客は、世界の主要放送局、プロダクション、クリエイター、通信会社であり、ニュースやスポーツ、エンターテイメントなどのプログラムの多くがグラスバレーの製品やサービスによって制作され、放送・配信されています。
www.grassvalley.com/

テクニカラーについて
テクニカラーは、ユーロネクストパリおよびニューヨーク証券取引所の上場会社です。このプレスリリース内の、将来に向けてのマネジメントの予想に関する考察を含む記述には、米国の1995年私募証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)の「免責条項("safe harbor")」に定義されている「将来の予測に関する記述("forward-looking statements")」が含まれています。このような記述はマネジメントの現在の予想と信念に基づくものであり、実際の結果は、世界の経済情勢、景気、電子機器の消費者需要、法的規制などの変化により、この将来の予測に関する明示または黙示の記述と大きく異なる可能性があります。テクニカラーの財務業績に影響を与える要因については、テクニカラーの米国証券取引委員会(米SEC)届出書類に詳しく記載されています。
www.technicolor.com/



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